記事公開日:2023.04.25
最終更新日:2024.02.20

原価計算の6つの方法

原価計算の種類は全部で6種類ありますが、2種類1セットで3つの用途に分類できます。注意したいのは各々、独立して利用するのではなく、用途に応じて組み合わせて使います。
『***原価計算』は原価計算で行われる、最小単位、これ以上、細かく分けることができないものといえます。

6種類の原価計算を3つの用途に分類して簡単に説明します。

1.実際原価計算と標準原価計算

・実際原価計算
実際にかかった費用(実際原価)から製品の原価を求める考え方で製品を提供する際に発生したすべての費用、つまり直接材料費、直接労働費、間接費で計算します。
実際のコストを正確に把握できるというメリットがありますが、生産ラインの運用状況によって、コストが大きく変動することがあります。

・標準原価計算
製品を提供するために必要なコストを見積もり、その見積もりに基づいてコストを計算する考え方で、具体的には、直接材料費、直接労働費、間接費などの各種コストを事前に定められた標準理論で見積もり、その合計を製品やサービスのコストとして計算します。生産ラインの運用状況によるコスト変動に左右されず、一定の安定性を持ったコスト計算ができるというメリットがあります。

2.個別原価計算と総合原価計算

・個別原価計算
製品ごとの原価を算出するために、製品ごとの利益を明確にすることができます。オーダーメイドの生産形態を想定して原価計算を行う考え方で具体的には特注のスーツ、革靴、家具などがあります
用語集|個別原価計算

・総合原価計算
同製品などをひとまとめにして原価を導き出す方法です。同一仕様の製品を連続大量生産方式で生産する企業や、少品種大量生産方式を採用している企業に向いている方法といえます。

3.全部原価計算と直接原価計算

・全部原価計算
変動費、固定費(建物、設備などの減価償却費)すべてひっくるめて原価計算を行う考え方です。

・直接原価計算
固定費(建物、設備などの減価償却費)を含まず変動費のみで原価計算を行う考え方です。
変動費は生産数に比例して増えていく費用で例えば材料費、労務費があります。
対して固定費は生産数に関係なく、必ず発生する費用、例えば機械の減価償却費などがあります。
固定費と生産効率は直接的な関係がないため、固定費を含んだ全部原価計算よりも固定費を含まない直接原価計算のほうが現場の状況を把握しやすい特徴があります。

4.まとめ

今回のコラムでは原価計算の方法について簡単に解説させていただきました。
実際原価計算と標準原価計算、個別原価計算と総合原価計算、全部原価計算と直接原価計算は3つの用途によって使い分けることをおさえておけば、混乱しづらいことはないと思います。
商品の製造にかかった原価を正確に把握する原価計算は、売上の確保や健全な企業経営に必要不可欠です。
しかし、原価計算の考え方がいまひとつよくわからないという方も多いのではないでしょうか。上記内容について、より具体的に詳細をお知りになりたい場合はお気軽に弊社にご相談いただければ幸いです。

最後までお読みいただきありがとうございました。

 
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